リアルな交流を重ねながら刺激し高めあう

岐阜県商工会議所
青年部連合会
会長　佐合成優さん
美濃加茂商工会議所青年部所属

青年部の醍醐味は研鑚と交流

――今年度の活動内容について教えてください。

佐合　ありがたいことに、昨年度からリアルな活動を行うことができるようになりました。今年度もしっかりリアルに行うことができそうで、非常にワクワクしています。青年部の醍醐味は、やはり研鑚と交流ですから、リアルで会うことによって、さらに交流、絆が深まりますし、経営者ですからお互いに刺激しあうことができます。社業においても様々なコラボができるのではないかと期待しています。

　活動内容としては10月に交流会があります。もう一つは来年1月に岐阜県連大会があって、式典や次年度の会長の発表、懇親会などが行われます。ほかにはペア単会があります。私は美濃加茂商工会議所青年部に所属しているのですが、今年度は恵那商工会議所青年部とペアになるので、恵那主幹の例会、美濃加茂主幹の例会に、それぞれの会員が伺うことになります。

――佐合さんは、青年部に入ってどれくらいになりますか？

佐合　18年ぐらいになります。家業を継ぐときに、父から「組織を学んだ方がいいよ」と言われました。同時に、「経営者は孤独だけれど、青年部に入ると友達がたくさんできるぞ」と言われて参加することに決めました。

リーダーのあるべき姿を見た東海ブロック大会

――青年部活動で思い出深い事業はありますか？

佐合　令和2年度に美濃加茂主幹で開催した日本商工会議所青年部東海ブロック大会です。私自身は前面に出た事業ではなかったのですが、率先して頑張られた先輩方の姿がとても格好よかったです。普段、私たちが行っている事業と比べると、とても大きなプロジェクトで、「大変な事業だからやらない方がいいのではないか」という声もあったのですが、志を持って実現させたところにリーダーのあるべき姿を見ることができました。反発の声も少なからずあったのですが、最終的には「やってよかった」と声が多く聞かれて、非常に心に残っています。

――当日の参加者は何人ぐらいだったのですか？

佐合　約2,000人の参加がありました。ただ、当日が近くなったタイミングでコロナが流行してリアルで行うことができない、あるいは中止にせざるを得ない事業もありました。初めてオンラインを導入した東海ブロック大会になって、当日が近づくにつれ方向転換を余儀なくされました。サポート役の私たちからすると、「一体どうなるのか」と不安も大きくなったものですが、そんな時もリーダーの先輩方はしっかり導いてくれて、その意味でも印象に残っています。

考え方が変わると行動が変わる

――今年度は佐合さん自身がリーダーという立場になりますね。

佐合　はい。まずはリアルで事業を行うことができそうな環境であることに感謝です。当たり前だと思っていたことが、実は当たり前ではなくて、コロナ禍を通して感謝を強く思います。私自身が、青年部活動ができることも、社員がしっかり頑張ってくれているからできるわけですし、もちろん家族のサポートのおかげでもあります。感謝の気持ちを行動に表すようにしていかなければと強く思うようになりました。

――青年部活動に参加する中で、会社に変化はありましたか？

佐合　私自身は現場が好きで、自分が現場で頑張ることで従業員がついきてくれると思っていましたが、青年部活動をする中で、それだけではダメだと思うようになりました。今でも余裕があるわけではありませんが、少し余裕を持ちながら従業員が気持ちよく働ける環境を作って、どうしたら幸せに導けるかを考えるようになりました。自分がプレーヤーであり続けると、自分が死んだとき会社はどうなるのか。自分が死んでも社会的役割を果たすことができる会社に育てなければいけないという思いを強く持つように変わってきたと思います。

　昔の私は現場に立たなければならないからということを、ある意味言い訳にして、青年部活動にそれほど熱心だったわけではありません。でも何かを得ようと思ったら、考え方を変える必要が出てきます。考え方が変わると行動が変わります。行動が変わると習慣が変わります。習慣が変わると、もしかしたら人生というか運命も変わるのではないかと思っています。様々な刺激を受ける中で、自分の器を大きくしないと、会社を大きくすることはできないと感じるようになりました。

――佐合さん自身が考え方を変える中で、会社にも変化が出たというわけですね。

佐合　当初は反発もありました。私は、社内では“店長”と呼ばれているのですが、「店長、前だったら、こういうことは助けてくれたのに」「これはずっと店長がやってくれていたことなのに」という声もありました。くじけそうになることもありますが、毎日同じことをしていては変わることできません。少しずつではありますが、「私たちがやらないといけないな」と考える社員が増えたと思います。